通所介護（デイサービス）の腰痛予防研修、ボディメカニクスとノーリフティングで職員を守る。

介護職員の腰痛は、業種別の労働災害の中でも発生率が高い問題です。通所介護（デイサービス）では移乗介助・入浴介助・送迎時の乗降介助など、腰に負担がかかる動作が日常的に繰り返されます。

腰痛で離職する職員を出さないことは、事業所として安定したサービスを続けるための基盤です。腰痛予防研修では、正しい身体の使い方（ボディメカニクス）・福祉用具の活用・ノーリフティングの考え方を全職員が身につけることを目指します。

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介護職の腰痛が起きやすい動作を整理する

腰痛のリスクが特に高い動作は、「前傾姿勢で重いものを持ち上げる」「腰をひねりながら力を入れる」「同じ姿勢を長時間続ける」の3パターンです。通所介護では次の場面でこれらの動作が繰り返されます。

ボディメカニクスの基本原則

ボディメカニクスとは、人体の構造と力学的な原理を活かして、少ない力で安全に介助するための身体の使い方です。腰痛予防の基本として、次の原則を研修で伝えます。

ノーリフティングポリシーとは何か

ノーリフティングポリシーとは、「人力だけで人を持ち上げる介助を行わない」という考え方です。持ち上げる動作は腰への最大の負担であり、福祉用具（リフト・スライディングボード・移乗用ベルト等）を積極的に使うことで腰痛リスクを大幅に下げられます。

通所介護でノーリフティングを実践するための取り組みの例は次のとおりです。

• スライディングボードの活用：車いすとベッド・椅子の間に板を置き、利用者を滑らせて移乗する。持ち上げる必要がなくなる
• 移乗用ベルト・グローブの活用：利用者の腰・体幹をベルトで支えることで、介助者の手・腕の位置が安定し腰への負担が減る
• 高さ調整できるシャワーチェアの活用：入浴介助中に低い姿勢を強いられる時間を減らす
• 2人介助の基準を設ける：体重が重い・全介助が必要な利用者の移乗は2人で行うルールにする

「時間がかかる」「道具を出すのが面倒」という理由で用具を使わず一人で抱えようとすることが、腰痛事故につながります。道具を使うことが「プロの介助」であるという意識づけが研修の重要なポイントです。

腰痛が発生した場合の対応

「少し腰が痛い」の段階で無理をすると、ぎっくり腰（急性腰痛症）や椎間板ヘルニアに進行することがあります。職員が腰の痛みを訴えた場合の対応を研修で共有します。

• 管理者に報告する（隠さない・一人で抱え込まない）
• 痛みが強い・しびれがある場合は整形外科を受診する
• 無理に重い介助を続けない（他の職員に引き継ぐ）
• 労働災害（業務中の負傷）として記録・申請の対象になる場合がある

厚生労働省「職場における腰痛予防対策指針」（平成25年6月改訂）では、福祉・医療等の分野における作業管理・作業環境管理・健康管理のポイントが示されています。

研修の実施と記録

腰痛予防研修は、指定基準で頻度の明示はありませんが、年1回以上の実施が一般的です。実技演習（正しい移乗介助の手順・スライディングボードの使い方等）を取り入れることで、知識だけでなく身体で覚える学習ができます。

新入職員には、採用時に基本的なボディメカニクスと福祉用具の使い方を伝えます。腰痛は入職直後の早期に発症するケースも多いため、OJTで早めに身体の使い方を確認する機会をつくります。

研修記録には、実施日・参加者・テーマ・使用資料を残します。

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通所介護の法定研修義務の全体像については、通所介護（デイサービス）の法定研修義務、必須テーマと年間スケジュールも参照してください。

毎年の研修テーマの準備や、研修資料・記録様式をひとまとめにした法定研修・訓練キット（通所介護版）もあります。

（出典：厚生労働省「職場における腰痛予防対策指針」（平成25年6月改訂）・指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準（平成11年厚生省令第37号））