消防設備士乙7の試験科目。5科目の出題数・足切りライン・攻略優先順位

消防設備士乙種第7類の筆記試験は30問・鑑別試験は5問で構成されています。科目ごとに出題数が異なり、それぞれに40%以上の足切りが設けられています。どの科目を優先して学習するかを決めるために、まず科目構成と足切りラインを把握することが重要です。

問題をすぐに解いてみたい方は、こちらのアプリをご利用ください。
▶ 消防設備士乙種第7類問題集

乙7の試験科目は筆記5科目＋鑑別の6区分

乙7の試験は、筆記試験（30問・四択）と鑑別試験（5問・記述）で構成されます。筆記試験の30問は5つの科目に分かれており、各科目で40%以上の正解が合格の条件です。筆記全体でも60%以上（18問以上）の正解が必要です。

5科目の名称と出題数は次のとおりです。

科目	出題数	足切りライン	最低正解数
消防関係法令（法令共通）	6問	40%以上	3問以上
消防関係法令（法令類別・乙7）	4問	40%以上	2問以上
電気に関する基礎的知識	5問	40%以上	2問以上
構造・機能・整備（規格等を含む）	15問	40%以上	6問以上
鑑別（別途）	5問	60%以上	3問以上

足切りラインは「各科目の問題数×40%」の計算値を切り上げた問題数です。たとえば構造・機能15問の場合は15×0.4＝6.0問→6問以上の正解が必要です。

第1種・第2種電気工事士の免状を持つ受験者は、「電気に関する基礎的知識」の5問が全問免除されます（消防法施行規則第44条第2号）。この場合、筆記試験は30問から25問に減ります。

免除後の3科目にはそれぞれ個別の足切りが引き続き適用されます。全体の合格基準も「残り25問のうち60%以上（15問以上）」となります。

5科目の中で出題数が最も多い科目は「構造・機能・整備（規格等を含む）」の15問です。全筆記問題（30問）の50%を占めており、この科目で得点を積み上げることが合格への最短ルートです。

この科目は漏電火災警報器の仕組み・零相変流器（ZCT）の設置基準・受信機の機能・各部品の工事方法が中心です。消防法施行規則第24条の2に定める設置要件（引込口への設置・往路帰路両方の電線を通す・屋外設置時の防雨型使用など）が繰り返し出題されます。

「規格に関する部分」5問は、漏電火災警報器に係る技術上の規格を定める省令（規格省令）の数値が出題されます。計算よりも暗記が中心で、数字を正確に覚えているかどうかで得点が決まります。

規格科目で頻出の数値は次のとおりです。

規格省令の数値は「以上・以下・以内・未満」の区別が問われることが多いため、単なる数字の暗記だけでなく比較の方向も覚えることが重要です。

「消防関係法令（法令類別・乙7）」は4問しかありませんが、足切りラインは2問以上です。4問中2問しか落とせないため、1問の重みが大きい科目です。

出題範囲は乙7固有の法令、すなわち漏電火災警報器の設置義務・警戒電路の対象・消防法施行令第22条の設置要件が中心です。条文の内容を正確に理解しておく必要があります。設置義務の床面積要件（特定防火対象物300m²以上・非特定1,000m²以上など）や対象建物の種類は誤答しやすい点です。

「消防関係法令（法令共通）」6問は、消防設備士の全類で共通する法令（防火対象物・検定制度・定期点検・消防設備士の義務など）から出題されます。乙6や4類など他の類の受験経験がある人には既知の内容が多く、学習コストが低い科目です。

法令共通を別の類の免除対象にする場合（他の消防設備士免状を持つ受験者の一部免除）は、試験問題数がさらに減ります。詳しくは受験資格・科目免除の記事（乙7の科目免除）を参照してください。

電工免状がない受験者にとって、「電気に関する基礎的知識」5問は自力で点を取りに行く必要があります。足切りは2問以上で、オームの法則・合成抵抗・電磁誘導の計算問題が出題されます。

電気の学習経験がない場合でも、乙7の電気基礎は出題範囲が漏電火災警報器に関連する電気理論に限られており、広くはありません。集中して取り組めば3問以上の確保は可能です。電気基礎の対策については別記事（乙7の電気基礎対策）で詳しく解説しています。

鑑別試験5問は、零相変流器・受信機・工具などの写真や図を見て名称・用途・設置方法を記述する形式です。足切りラインは5問中3問以上（60%以上）と筆記より高く設定されています。

鑑別問題の出題パターンは「写真を見て部品名を書く」「設置方法の正誤を判断する」などが中心です。視覚的に部品を認識できるようにしておく練習が必要で、テキストの写真ページを繰り返し見ることが有効です。