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腰痛は職業性疾病の中で最も多く、介護・看護・運送・建設などの業種で特に発生率が高い疾患です。厚生労働省「職場における腰痛予防対策指針」（平成25年改訂）は、重量物の取り扱い・不自然な姿勢の作業・長時間の立位・座位などリスク別の対策を示しています。
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腰痛の主なリスク要因
| リスク要因の種類 | 具体例 |
|---|---|
| 重量物の取り扱い | 重い荷物の持ち上げ・運搬・積み下ろし |
| 不自然な姿勢 | 前傾・ひねり・かがんだ姿勢での作業 |
| 振動 | フォークリフト・トラック運転など全身振動を受ける作業 |
| 長時間の同一姿勢 | 長時間の立ち仕事・座り仕事・運転 |
| 移乗介助 | 患者・高齢者の抱え上げ・体位変換（介護・看護業務） |
重量物取り扱いの基準
腰痛予防対策指針では、重量物の持ち上げについて次の基準を示しています。
- 継続的に重量物を取り扱う場合：体重の40%以下の重量が目安（例：体重60kgなら24kg以下）
- 重量物の重さを荷物に表示することが望ましい
- 満18歳以上の女性：男性が通常取り扱う重量の60%以下（年少者雇用基準規則の準用）
腰痛予防の具体的な対策
作業環境の管理
- 床面の状態（滑りにくい・平坦・安全な動線の確保）
- 作業台・棚の高さを作業者の体格に合わせる
- 十分な作業スペースの確保
作業管理
- 重量物の持ち上げ方：膝を曲げて腰を落とし、荷物を体に引き寄せて持ち上げる（膝・股関節の力を使う）
- 腰のひねりを伴う動作をできるだけ避ける
- 適切な休憩・体操（ストレッチ）の実施
- 補助用具（リフト・台車・移乗ボード等）の活用
- チームリフト（2人以上での協力）による重量分散
介護・看護業務の対策
- リフトやスライディングシートなどの福祉用具を積極的に活用する
- 人力での患者の持ち上げはできるだけ避ける（「ノーリフティングポリシー」の推進）
健康管理
- 腰痛経験者のフォローアップ（配置換え・作業内容の調整）
- 腰痛予防体操の実施（職場の準備運動・ストレッチ）
- 腰痛に関する相談窓口の整備
腰痛の業務上疾病認定
次のような場合、業務上の腰痛として労災認定されることがあります（厚生労働省「腰痛の労災認定基準」）。
- 災害性腰痛：突然の外力・転倒・捻挫により急性に発症した腰痛
- 非災害性腰痛：重量物取り扱い・不自然姿勢の業務が主な原因と認められる慢性腰痛
試験での出題ポイント
- 重量物の目安：「体重の40%以下」（試験でこの数字が出やすい）
- 腰痛予防の正しい持ち上げ方：「膝を曲げて腰を落とす」（腰だけで持ち上げない）
- 介護業務での腰痛：最も発生率が高い業種の一つ。福祉用具の活用が対策の中心
- 指針の対象：重量物取り扱い・長時間立位・全身振動・不自然な姿勢の4つのリスク要因
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出典：
・厚生労働省「職場における腰痛予防対策指針」（平成25年6月18日付基発0618第1号）
・厚生労働省「腰痛の労災認定基準」（平成4年2月・改正版）
最新の試験日程・受験申請・公表試験問題は、公益財団法人 安全衛生技術試験協会（www.exam.or.jp）の公式サイトでご確認ください。
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