寒冷地や屋外・駐車場など低温にさらされる場所に消防設備を設置する場合、配管内の水が凍結すると消火能力が失われます。そのため凍結防止措置(断熱材・保温材・乾式方式の採用等)が義務付けられています(消防法施行規則第12条・第14条)。試験では凍結防止措置の種類と、乾式方式を採用すべき場所の判断基準が問われます。
作成:fufumumu_design(ふふ)/作成日:2026年10月28日/数字の出典は各表の下に記載しています。
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凍結防止措置の種類
| 措置の種類 | 内容 | 適用場所の例 |
|---|---|---|
| 保温材・断熱材の施工 | 配管をグラスウール・ロックウール等の保温材で覆い、外気からの冷却を遅らせる | 屋外露出配管・寒冷地の天井裏配管 |
| 電気ヒーター(凍結防止ヒーター) | 配管に沿って電熱線を巻き付け、外気温に応じて通電して配管を加温する | 厳寒地・常時低温になる場所 |
| 乾式(ドライ)方式の採用 | 2次側配管に加圧空気を充填し、水を通さない設計にする(→凍結する水がない) | 駐車場・屋外・冷蔵庫室・寒冷地の乾式区域 |
| 予作動式方式の採用 | 2次側に空気または窒素を充填し、感知器信号との2重条件で放水する | 誤放水が許容できない電算室・博物館等を兼ねる寒冷地 |
出典:消防法施行規則第12条・第14条(2026年10月28日に確認)
乾式方式(ドライパイプ)を採用すべき場所
| 場所の条件 | 理由 |
|---|---|
| 常時4℃以下になる可能性がある場所 | 水が凍結する温度域では湿式(常時充水)が使えない |
| 屋外設置区域 | 気温の変動が大きく保温だけでは対応できない場合がある |
| 冷凍・冷蔵倉庫 | 室温が−20℃以下になる場合があり、充水配管は使用不可 |
| 無暖房の立体駐車場・屋根なし駐車場 | 冬季に氷点下になる地域では充水配管の凍結リスクが高い |
屋内消火栓の配管凍結防止
屋内消火栓設備の配管も同様に凍結防止が必要です。立て管(縦配管)を屋外や寒冷地に露出して通す場合は保温材の施工、または配管ルートを暖房エリア内に変更する対策が取られます。消防法施行規則第12条では「凍結するおそれのある場所の配管には凍結防止措置を講じること」と規定されています。
試験に出るポイント
| 問われる内容 | 答え |
|---|---|
| 乾式方式を採用する主な理由 | 配管内を充水せず加圧空気を充填して凍結を防ぐため |
| 凍結防止措置の種類 | 保温材・電気ヒーター・乾式方式・予作動式方式 |
| 乾式を採用すべき場所 | 常時4℃以下になる場所・冷凍冷蔵倉庫・屋外設置区域等 |
| 根拠条文 | 消防法施行規則第12条(屋内消火栓)・第14条(スプリンクラー) |
まとめ
凍結防止措置には保温材・電気ヒーター・乾式方式・予作動式方式の4種類があり、設置場所の温度条件に応じて選択します(施行規則第12条・第14条)。常時4℃以下になる可能性がある場所や冷凍冷蔵倉庫では乾式方式が必要です。乾式・予作動式の設備構成については乾式・予作動式スプリンクラーの設置場所と仕組みで詳しく解説しています。
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