キッチンカーの価格設定。客単価をどう決めるか・値上げを判断するタイミング。

キッチンカーの値段は、「競合の相場を参考にしながら、自分の収支が成り立つ最低価格を下回らないように設定する」のが原則です。安くすれば売れるという発想で価格を下げると、食数を増やしても利益が出ない状態になります。この記事では、価格設定の手順と、値上げを判断するタイミングを解説します。

価格設定の三つのアプローチ

価格を決める方法は大きく三つあります。

価格設定の三つのアプローチ
アプローチ 内容 注意点
コストプラス法 原価(食材費+出店料の按分)に利益を上乗せして価格を決める 「いくら儲けたいか」が起点。競合より高くなっても根拠が明確
競合参考法 同じエリアの同業態の価格帯を調べて、その範囲内で設定する 相場に合わせると収支が合わない場合がある
バリュー法 「この価格なら買う」という顧客の感覚に合わせて設定する 開業前は顧客の反応データがないため検証が難しい

実際は三つを組み合わせます。まずコストプラス法で「この価格以下にはできない」最低価格を計算し、次に競合相場で「この価格以上にすると売れない可能性がある」上限を確認し、その範囲で設定します。

最低価格の計算手順

損益分岐点から、1食あたりの最低販売価格を逆算できます。

  • 月の固定費(例:5万円)
  • 月の目標手取り(例:20万円)
  • 月の出店日数 × 1日の目標食数(例:20日 × 50食 = 1,000食)
  • 変動費率((食材費+出店料)÷ 売上。例:55%)

計算式:

  • 月の必要売上 =(固定費 + 目標手取り)÷(1 − 変動費率)
  • 1食あたりの最低価格 = 月の必要売上 ÷ 月の食数
変動費率と目標手取り別の最低価格(月20日・1日50食の場合)
変動費率 月の固定費 目標手取り 月の必要売上 1食あたりの最低価格
50% 5万円 15万円 40万円 400円
55% 5万円 20万円 55.6万円 556円
55% 8万円 20万円 62.2万円 622円
60% 8万円 20万円 70万円 700円

変動費率が高い(原価率と出店料の合計が高い)ほど、必要な客単価が上がります。「安く売って数で稼ぐ」戦略は、出店日数・食数に限りがあるキッチンカーでは成り立ちにくいことがわかります。

価格を上げるタイミングの判断

開業後に値上げを検討するシグナルは次のとおりです。

  • 毎日完売が続いている:需要が供給を上回っている状態。現在の価格でも買う人がいるということは、少し高くても買う人が残る可能性がある
  • 行列ができて対応しきれない:1日に作れる食数の限界に達している場合、食数を増やせない以上、単価を上げるしか利益を伸ばす手がない
  • 原材料費が上がった:食材費の上昇をそのまま吸収し続けると変動費率が上がり、利益が減ります。コスト上昇は価格に転嫁する判断が必要です

値上げの伝え方

値上げは顧客に伝え方を工夫することで抵抗感を減らせます。

  • 理由を一言添える:「食材費の上昇により〇月から〇〇円に変更します」と事前に告知する。理由を言わずに値上げするより、誠実に映ります
  • 内容量・品質の見直しと同時に行う:「量を増やして価格を上げる」「品質を上げて価格を上げる」という形にすることで、値上げが一方的な負担に見えにくくなります
  • 一気に大幅に上げない:50〜100円単位で少しずつ上げる方が、顧客の反応を確認しながら進められます

値引きをすると何が起きるか

値引きは客数を増やす効果がある一方、収支に大きな影響を与えます。

10%値引きした場合の利益への影響(客単価800円・変動費率55%・月固定費5万円・月1,000食の場合)
項目 通常価格(800円) 10%値引き(720円)
月の売上 80万円 72万円
変動費(55%) 44万円 39.6万円
月の利益(固定費5万円控除後) 31万円 27.4万円
利益の減少 基準 ▲3.6万円(約12%減)

10%の値引きで利益は12%減ります。値引きで食数が10%増えなければ、値引きはマイナスになります。「安くすれば売れる」は、値引き分以上に食数が増えないと成り立ちません。

収支への影響を計算する

客単価を変えたときの収支への影響は、キッチンカー開業 収支シミュレーターで確認できます。メニューと客単価の設定については「キッチンカーのメニュー選び。売れるものと収支が成り立つものの両立。」も参考にしてください。


記事中の計算はすべて例示です。実際の価格設定は自分のメニュー・エリア・競合の状況を踏まえて判断してください。

この記事を書いた人

業種別のツールを、一人で作っています。開業前の収支シミュレーター、法定研修キット、資格の問題集。どれも、厚生労働省の告示や調査の原文を自分で確かめてから数字を組み込んでいます。使う人が「この数字、合ってるか」と不安になるようなツールは作りたくないので。

上場企業で20年間、営業ひとすじ。電話営業・インサイドセールスから、約70名のチームのマネジメントへ。現場で「根拠のない数字」が判断を狂わせる場面を見続けてきたせいか、ツールを作るときも出典を確かめずにはいられません。

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