脱毛専門サロンの開業費用。業務用機器の価格帯と、カートリッジコストが収支に与える影響。

脱毛専門サロンの開業費用。業務用機器の価格帯と、カートリッジコストが収支に与える影響。 エステサロンの開業

脱毛専門サロンの開業費用は、業務用光脱毛機の価格帯によって大きく変わります。1台200〜500万円の機器を購入した場合、月商180万円・フル稼働で回収期間は機器代だけで2〜4か月になりますが、開業直後の稼働率が計画の50〜75%にとどまる期間は実質2〜3倍かかります。カートリッジ等の消耗品コストが高いと原価率が上がり、フェイシャルより利益が出づらい月が続くケースがあります。

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脱毛専門サロンとフェイシャル主体サロンの開業費用の違い

この記事は「脱毛専門サロン固有の初期費用とコース制販売の収支への影響」に絞って解説します。設備費全般の回収期間は設備費の回収期間の記事で、機器のレンタルvs購入の比較は機器レンタルvs購入の記事で確認してください。

フェイシャル主体のエステサロンと比較して、脱毛専門サロンは機器への初期投資が高くなります。

脱毛専門サロンとフェイシャル主体サロンの初期費用の比較(1人・1室・1台の例)
費用項目 フェイシャル主体(1台) 脱毛専門(1台)
物件(保証金・礼金・仲介手数料等) 30〜50万円 30〜50万円
内装工事費 50〜150万円 50〜150万円
施術ベッド 3〜50万円 3〜50万円
施術機器(主な機器1台) 5〜100万円(超音波・キャビ等) 200〜500万円(光脱毛機)
什器・備品 5〜20万円 5〜20万円
開業前の消耗品・仕入れ 5〜20万円 5〜30万円(カートリッジ等)
合計(目安) 100〜400万円 300〜850万円

上記は当方の確認範囲での参考情報です。機器の価格は購入経路・メーカー・機種によって大きく変わります。実際の費用は複数の業者に見積もりを依頼して確認してください。

脱毛機器の価格帯と主な特徴

業務用光脱毛機の価格帯は大きく3つに分かれます。以下は参考情報です(2025〜2026年時点での当方確認範囲)。

業務用光脱毛機の価格帯の目安
価格帯 主な特徴 注意点
100〜200万円台 新規開業向け・複数メーカーが展開 消耗品(カートリッジ)の交換サイクルを確認
200〜400万円台 照射速度・出力が安定・施術時間を短縮できる 初期投資が高いため回収計画の精度が重要
400〜600万円以上 高出力・複数モード・医療グレード相当のものも 医療行為が必要なケースは医師の在籍が必要(医療脱毛)

エステサロンで使える光脱毛機と、医師の在籍が必要な医療脱毛機器は区分が異なります。購入前にメーカーと用途の確認を行ってください。

脱毛専門サロンの消耗品コスト(カートリッジ)

光脱毛機は照射するたびにカートリッジ(フラッシュランプ)の消耗が進み、一定の照射数に達すると交換が必要になります。このカートリッジ代が脱毛専門サロンの原価率を高める要因です。

脱毛施術1件あたりの消耗品コストの試算(参考)
カートリッジの交換単価 1カートリッジの照射件数 1件あたりの消耗品コスト
50万円 500件 1,000円/件
50万円 250件 2,000円/件
80万円 500件 1,600円/件
80万円 250件 3,200円/件

カートリッジの交換単価・照射件数は機種・メーカーによって異なります。購入前にカートリッジのコストを含めた「施術1件あたりの原価」を必ず確認してください。

客単価10,000円の脱毛1回コースで消耗品コストが2,000円の場合、原価率は20%です。公庫BENCHのエステティック業の平均原価率(17.0%)より高くなり、粗利率は80%に下がります。

脱毛機器の回収期間の試算

月商180万円(1台・1日6件・客単価10,000円・月30日)で稼働した場合の機器代の回収期間を試算します。

脱毛機器の購入価格別・回収期間の試算(月商180万円・粗利率80%)
機器の購入価格 月商 粗利(月) 固定費(月・機器除く) 機器の回収期間
200万円 180万円 144万円 23万円 約1.7か月(200÷(144−23))
300万円 180万円 144万円 23万円 約2.5か月
500万円 180万円 144万円 23万円 約4.1か月

月商180万円(1日6件・フル稼働)で計算すると、500万円の機器でも4か月程度で回収できる計算です。ただし開業直後の稼働率が計画の50〜75%程度のスタートになる場合、実際の回収期間は2〜3倍に延びます(開業後の資金繰りの記事も参照)。

脱毛専門サロンのコース制販売と損益への影響

脱毛専門サロンは「回数コース(6〜10回分一括前払い)」で販売することが多く、売上の計上タイミングに注意が必要です。

  • コース一括前払いの資金的メリット:契約時点でまとまった入金があるため、資金繰りが安定しやすい。
  • 注意点:前受け金(まだ施術していない分)は会計上は「未提供のサービス」であり、すべてが利益になるわけではない。施術が進むにつれて実際のコストが発生する。
  • キャンセル・解約への対応:特定商取引法(特商法)に基づく解約ルール(クーリングオフ・中途解約の精算方法)を事前に規約として整備する必要がある。

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この記事は、fufumumu_design(当方)が公表資料をもとに整理した情報です。記載の内容は情報提供を目的としており、機器の販売・リース・融資の相談・代行は行っていません。機器の価格・消耗品コストはメーカー・機種によって異なります。購入前に複数の業者に確認してください。最終確認:2026年10月。

この記事を書いた人

業種別のツールを、一人で作っています。開業前の収支シミュレーター、法定研修キット、資格の問題集。どれも、厚生労働省の告示や調査の原文を自分で確かめてから数字を組み込んでいます。使う人が「この数字、合ってるか」と不安になるようなツールは作りたくないので。

上場企業で20年間、営業ひとすじ。電話営業・インサイドセールスから、約70名のチームのマネジメントへ。現場で「根拠のない数字」が判断を狂わせる場面を見続けてきたせいか、ツールを作るときも出典を確かめずにはいられません。

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