脱毛専門サロンの開業費用は、業務用光脱毛機の価格帯によって大きく変わります。1台200〜500万円の機器を購入した場合、月商180万円・フル稼働で回収期間は機器代だけで2〜4か月になりますが、開業直後の稼働率が計画の50〜75%にとどまる期間は実質2〜3倍かかります。カートリッジ等の消耗品コストが高いと原価率が上がり、フェイシャルより利益が出づらい月が続くケースがあります。
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脱毛専門サロンとフェイシャル主体サロンの開業費用の違い
この記事は「脱毛専門サロン固有の初期費用とコース制販売の収支への影響」に絞って解説します。設備費全般の回収期間は設備費の回収期間の記事で、機器のレンタルvs購入の比較は機器レンタルvs購入の記事で確認してください。
フェイシャル主体のエステサロンと比較して、脱毛専門サロンは機器への初期投資が高くなります。
| 費用項目 | フェイシャル主体(1台) | 脱毛専門(1台) |
|---|---|---|
| 物件(保証金・礼金・仲介手数料等) | 30〜50万円 | 30〜50万円 |
| 内装工事費 | 50〜150万円 | 50〜150万円 |
| 施術ベッド | 3〜50万円 | 3〜50万円 |
| 施術機器(主な機器1台) | 5〜100万円(超音波・キャビ等) | 200〜500万円(光脱毛機) |
| 什器・備品 | 5〜20万円 | 5〜20万円 |
| 開業前の消耗品・仕入れ | 5〜20万円 | 5〜30万円(カートリッジ等) |
| 合計(目安) | 100〜400万円 | 300〜850万円 |
上記は当方の確認範囲での参考情報です。機器の価格は購入経路・メーカー・機種によって大きく変わります。実際の費用は複数の業者に見積もりを依頼して確認してください。
脱毛機器の価格帯と主な特徴
業務用光脱毛機の価格帯は大きく3つに分かれます。以下は参考情報です(2025〜2026年時点での当方確認範囲)。
| 価格帯 | 主な特徴 | 注意点 |
|---|---|---|
| 100〜200万円台 | 新規開業向け・複数メーカーが展開 | 消耗品(カートリッジ)の交換サイクルを確認 |
| 200〜400万円台 | 照射速度・出力が安定・施術時間を短縮できる | 初期投資が高いため回収計画の精度が重要 |
| 400〜600万円以上 | 高出力・複数モード・医療グレード相当のものも | 医療行為が必要なケースは医師の在籍が必要(医療脱毛) |
エステサロンで使える光脱毛機と、医師の在籍が必要な医療脱毛機器は区分が異なります。購入前にメーカーと用途の確認を行ってください。
脱毛専門サロンの消耗品コスト(カートリッジ)
光脱毛機は照射するたびにカートリッジ(フラッシュランプ)の消耗が進み、一定の照射数に達すると交換が必要になります。このカートリッジ代が脱毛専門サロンの原価率を高める要因です。
| カートリッジの交換単価 | 1カートリッジの照射件数 | 1件あたりの消耗品コスト |
|---|---|---|
| 50万円 | 500件 | 1,000円/件 |
| 50万円 | 250件 | 2,000円/件 |
| 80万円 | 500件 | 1,600円/件 |
| 80万円 | 250件 | 3,200円/件 |
カートリッジの交換単価・照射件数は機種・メーカーによって異なります。購入前にカートリッジのコストを含めた「施術1件あたりの原価」を必ず確認してください。
客単価10,000円の脱毛1回コースで消耗品コストが2,000円の場合、原価率は20%です。公庫BENCHのエステティック業の平均原価率(17.0%)より高くなり、粗利率は80%に下がります。
脱毛機器の回収期間の試算
月商180万円(1台・1日6件・客単価10,000円・月30日)で稼働した場合の機器代の回収期間を試算します。
| 機器の購入価格 | 月商 | 粗利(月) | 固定費(月・機器除く) | 機器の回収期間 |
|---|---|---|---|---|
| 200万円 | 180万円 | 144万円 | 23万円 | 約1.7か月(200÷(144−23)) |
| 300万円 | 180万円 | 144万円 | 23万円 | 約2.5か月 |
| 500万円 | 180万円 | 144万円 | 23万円 | 約4.1か月 |
月商180万円(1日6件・フル稼働)で計算すると、500万円の機器でも4か月程度で回収できる計算です。ただし開業直後の稼働率が計画の50〜75%程度のスタートになる場合、実際の回収期間は2〜3倍に延びます(開業後の資金繰りの記事も参照)。
脱毛専門サロンのコース制販売と損益への影響
脱毛専門サロンは「回数コース(6〜10回分一括前払い)」で販売することが多く、売上の計上タイミングに注意が必要です。
- コース一括前払いの資金的メリット:契約時点でまとまった入金があるため、資金繰りが安定しやすい。
- 注意点:前受け金(まだ施術していない分)は会計上は「未提供のサービス」であり、すべてが利益になるわけではない。施術が進むにつれて実際のコストが発生する。
- キャンセル・解約への対応:特定商取引法(特商法)に基づく解約ルール(クーリングオフ・中途解約の精算方法)を事前に規約として整備する必要がある。
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この記事は、fufumumu_design(当方)が公表資料をもとに整理した情報です。記載の内容は情報提供を目的としており、機器の販売・リース・融資の相談・代行は行っていません。機器の価格・消耗品コストはメーカー・機種によって異なります。購入前に複数の業者に確認してください。最終確認:2026年10月。


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