漏電火災警報器の設置台数の考え方。1変流器1電路の原則と引込本数別の計算

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2026.10.27

漏電火災警報器を設置するとき、変流器を何台用意すればよいかは、建物の電路の本数で決まります。設置台数の計算ルールは試験にも出題されますが、実務でも基本となる考え方です。1変流器1電路の原則から、複数引込がある建物の対応まで整理します。

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変流器は警戒する電路1回路につき1台が基本

漏電火災警報器の変流器（零相変流器・ZCT）は、1台で警戒できる電路が1回路です。1つの電路に1台の変流器を設置するのが基本ルールです（消防法施行規則第24条の2）。

これは変流器の検知の仕組みによるものです。変流器に往路と帰路の両電線を通して、電流の差（漏洩電流）を検知します。複数の電路の電線をまとめて1台の変流器に通すことはできません。電路ごとに変流器を1台用意する必要があります。

電力会社から建物への引込電線が1本だけの場合、変流器は引込口に最も近い箇所（施行規則第24条の2第1項第4号）に1台設置します。受信機は変流器と接続して1セットで機能します。

最もシンプルな構成は次のとおりです。

工場や大型施設など、電力の引込が複数ある建物では、引込ごとに変流器を設置します。引込が2本であれば変流器2台、3本であれば3台が必要です。

受信機は1台で複数の変流器と接続できます。引込が3本ある建物でも、受信機は1台で3台の変流器を管理する構成が一般的です。変流器の台数と受信機の台数は必ずしも一致しません。

変流器が警戒できる電路には定格電流の上限があります。定格電流が100Aを超える電路には、漏電火災警報器の変流器を設置できません（規格省令第5条）。

100Aを超える大電流の電路では、変流器の感度・性能が規格の範囲を超えるためです。このような電路の漏電は、別の手段（漏電遮断器など）で対応します。

逆に言えば、漏電火災警報器が設置義務のある建物（消防法施行令第22条）でも、定格電流100A超の主幹電路しかない場合は、分岐した後の電路で定格100A以下の回路に変流器を設置する方法を検討することになります。

引込の主幹電路の定格電流が100Aを超えていても、主幹から分岐した支線電路が100A以下であれば、その分岐電路に変流器を設置できます。

この場合、変流器を設置する電路の本数だけ変流器が必要です。分岐が3回路あって、そのうち警戒する電路が2回路であれば変流器は2台です。設置する電路の選定と台数は、建物の電気設備の構成によって変わります。

試験では、建物の引込本数や電路の構成から「変流器は何台必要か」を問う問題が出ます。判断の基準になる考え方は次の3点です。

問題文に「引込口が2か所」とあれば変流器2台が基本の答えです。「受信機は何台か」と別に問われる場合は、1台で対応できることを確認します。