加圧送水装置の役割と3方式。ポンプ・加圧水槽・高架水槽の違い

加圧送水装置の役割と3方式。ポンプ・加圧水槽・高架水槽の違い 資格

加圧送水装置は、屋内消火栓・スプリンクラー設備において水源の水を加圧して配管に送り出す装置です。「ポンプ方式」「加圧水槽方式」「高架水槽方式」の3種類があり、建物の規模や高さによって選定が異なります。消防設備士第1類の試験では、各方式の仕組み・選定基準・ポンプ全揚程の計算が出題されます。

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▶ 消防設備士 第1類 問題集

加圧送水装置の3方式と比較

消防法施行令・施行規則では、加圧送水装置として次の3方式が認められています(消防法施行規則第12条・第14条)。

方式 仕組み 主な用途・特徴
ポンプ方式 電動機でポンプを回転させ加圧 最も一般的。建物の高さを問わず使用可能
加圧水槽方式 密閉水槽内の圧縮空気で水を押し出す 停電時でも作動可能。大規模ビルには向かない
高架水槽方式 建物上部の高架水槽から重力で加圧 電力不要・構造が単純。建物高さに制限あり

ポンプ方式の仕組みと構成

ポンプ方式は現在の消防設備で最も広く採用されている方式です。電動機(モーター)でポンプを駆動し、水源(地下水槽)の水を加圧して配管に送ります。

ポンプは通常、地下または建物低層部の機械室に設置されます。ポンプの吸込側にはフート弁(フットバルブ)が設置されており、ポンプ停止時に配管内の水が水源に逆流しないようにします。吐出側には逆止弁と仕切弁が設置されています。

ポンプの起動は、通常は手動起動と自動起動の両方に対応しています。スプリンクラー設備では起動用水圧開閉装置(圧力スイッチ)による自動起動が基本です。屋内消火栓設備では、消火栓箱の起動ボタンを押すことでポンプが起動します。

ポンプ方式では、ポンプを定期的に試運転することが必要です。長期間ポンプを動かさないと、羽根車・メカニカルシールが固着することがあります。

加圧水槽方式の仕組み

加圧水槽方式は、密閉された圧力タンク内に水と圧縮空気を同時に充填し、空気圧で水を押し出す方式です。電動機がなくても放水できるため、停電時でも機能するという特徴があります。

ただし、タンクに充填できる水量・圧力には限りがあるため、大量放水が必要な建物や高層ビルには不向きです。現在は新設事例が少なく、試験では概念の理解が問われます。

加圧水槽方式の選定条件として、消防法施行規則では水と空気の圧力・有効水量の維持に関する規定があります。

高架水槽方式の仕組み

高架水槽方式は、建物の屋上または最高位の消火栓・ヘッドよりも高い位置に水槽を設置し、重力(水頭圧)によって必要な水圧を確保する方式です。電力を必要としないため、停電時でも安定して機能します。

ただし、最高位の消火栓・ヘッドで必要な放水圧力を確保するためには、水槽をその位置より十分に高く置く必要があります。建物の高さが増すほど水槽の設置位置も高くする必要があり、高層建物では実質的に採用が難しくなります。

高架水槽方式では、水槽内の水量が常に規定量以上を保つよう、自動補給弁(フロートバルブ)で管理されます。

ポンプ全揚程の計算

ポンプ方式を採用する場合、ポンプが出力すべき全揚程(水をどれだけ高く・どれだけの圧力で届けるか)を計算する必要があります。

ポンプ全揚程の計算式は次のとおりです。

H=h1+h2+h3+P(屋内消火栓設備の場合)

H:ポンプ全揚程(m)、h1:消防ホースの摩擦損失水頭(m)、h2:配管の摩擦損失水頭(m)、h3:落差(ポンプから末端ノズルまでの高低差)(m)、P:ノズル先端で必要な放水圧力を水頭換算した値(m)です。スプリンクラー設備ではホースがないためh1=0になります。

計算の詳細な手順は、こちらの記事で例題つきで解説しています。
→ 甲1の計算問題は3種類。ヘッド個数・水源水量・ポンプ全揚程の解き方

試験で問われるポイント

加圧送水装置に関して試験に出やすいポイントをまとめます。3方式の名称・仕組み・違いは選択問題で出ます。ポンプ方式の構成(フート弁・逆止弁・仕切弁の役割と位置)は記述問題でも問われます。ポンプ全揚程の計算は甲種の計算問題の1つで、式と計算手順を覚える必要があります。

また、フート弁の役割(逆流防止)・逆止弁の設置位置(ポンプ吐出側)・起動用水圧開閉装置の役割(圧力低下感知・自動起動)は、鑑別問題でも出題されます。

まとめ

加圧送水装置の3方式は、ポンプ方式(電動機で加圧・最も一般的)・加圧水槽方式(空気圧で加圧・停電対応可)・高架水槽方式(重力で加圧・高層不可)です。試験ではポンプ方式の構成部品の名称・役割と、ポンプ全揚程の計算式が出題されます。ポンプ全揚程はh1(ホース摩擦損失)+h2(配管摩擦損失)+h3(落差)+P(必要放水圧力水頭換算)の合計で算出します。

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業種別のツールを、一人で作っています。開業前の収支シミュレーター、法定研修キット、資格の問題集。どれも、厚生労働省の告示や調査の原文を自分で確かめてから数字を組み込んでいます。使う人が「この数字、合ってるか」と不安になるようなツールは作りたくないので。

上場企業で20年間、営業ひとすじ。電話営業・インサイドセールスから、約70名のチームのマネジメントへ。現場で「根拠のない数字」が判断を狂わせる場面を見続けてきたせいか、ツールを作るときも出典を確かめずにはいられません。

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