異なる類の危険物を同一の屋内貯蔵所に貯蔵する場合、相互に危険を生じさせる組み合わせは禁止されています（危険物令第26条）。試験では「同一の場所で貯蔵できない組み合わせはどれか」という問いがよく出ます。第1類と第6類（酸化剤）と第2類・第3類・第4類・第5類（可燃性・還元性）の組み合わせが原則禁止です。
混在貯蔵が禁止される組み合わせの原則
屋内貯蔵所で複数の類の危険物を同一の場所に貯蔵する場合の制限を「混在貯蔵の禁止」と呼びます（危険物令第26条第1項第7号・危険物規則第38条の2）。
原則として次の組み合わせは同一場所に貯蔵できません。
| 組み合わせ | 可否 | 理由 |
|---|---|---|
| 第1類（酸化性固体）＋第6類（酸化性液体） | 禁止 | 同じ酸化性・接触で反応促進のおそれ |
| 第1類（酸化性固体）＋第2類（可燃性固体） | 禁止 | 酸化剤と可燃物の接触で発火・爆発 |
| 第1類（酸化性固体）＋第3類（自然発火・禁水性） | 禁止 | 酸化剤と禁水性物質の接触で危険 |
| 第1類（酸化性固体）＋第4類（引火性液体） | 禁止 | 酸化剤と可燃性液体の接触で火災 |
| 第1類（酸化性固体）＋第5類（自己反応性） | 禁止 | 酸化剤と自己反応性物質の接触で危険 |
| 第6類（酸化性液体）＋第2類（可燃性固体） | 禁止 | 酸化性液体と可燃物の接触で発火 |
| 第6類（酸化性液体）＋第3類（自然発火・禁水性） | 禁止 | 酸化性液体と禁水性物質の接触で危険 |
| 第6類（酸化性液体）＋第4類（引火性液体） | 禁止 | 酸化性液体と可燃性液体の接触で火災 |
| 第6類（酸化性液体）＋第5類（自己反応性） | 禁止 | 酸化性液体と自己反応性物質の接触で危険 |
混在貯蔵の原則を理解する考え方
混在禁止の組み合わせを個別に覚えるよりも、次の原則で理解すると効率的です。
第1類と第6類は「酸化性」の危険物です。これらは他の物質から電子を受け取って自分が還元されながら、相手を酸化（燃やす）性質を持ちます。
第2類・第3類・第4類・第5類は「可燃性・還元性」の危険物です。これらは酸化されることで燃焼・爆発します。
「酸化性（第1類・第6類）と可燃性（第2〜5類）を混ぜると危険」という原則が基本です。第1類と第6類を互いに混在することも禁止されています。
混在貯蔵が可能な組み合わせ
次の組み合わせは同一の屋内貯蔵所に貯蔵できます（危険物規則第38条の2但し書き等）。
- 第1類＋第6類は禁止（上記の通り）
- 第2類＋第4類：可能（いずれも可燃性・接触しても酸化反応が起きない）
- 第2類＋第5類：原則禁止ではないが性質の違いに注意が必要
- 第4類同士（同じ第4類を複数の品目）：可能（ただし水溶性・非水溶性で指定数量が異なる点に注意）
試験では「第4類と第2類を同一の場所に貯蔵できるか」という問いが出ることがあります。第4類（引火性液体）と第2類（可燃性固体）はどちらも可燃性なので混在できます。
指定数量の倍数計算と混在貯蔵
異なる類の危険物を混在貯蔵する場合の指定数量の倍数は、各品目の倍数を足し合わせて計算します。
倍数の計算式：各品目の貯蔵量 ÷ 各品目の指定数量 の合計
例：ガソリン（第4類第1石油類非水溶性・指定数量200L）を100L、灯油（第4類第2石油類非水溶性・指定数量1,000L）を500Lを貯蔵する場合の倍数
ガソリン：100L ÷ 200L＝0.5倍
灯油：500L ÷ 1,000L＝0.5倍
合計：1.0倍（指定数量の倍数が1以上になるので規制が適用される）
異なる品目を貯蔵する場合、各品目の倍数の合計が0.5未満であれば少量危険物として扱われ、0.5以上で規制対象となります（指定数量の1/5未満なら規制なし）。ただし合計1以上で通常の危険物施設の基準が適用されます。
屋内貯蔵所での類ごとの区分貯蔵
混在貯蔵が可能な場合でも、類が異なる危険物は原則として1mの距離を保って貯蔵しなければなりません（危険物規則第38条の2）。
異なる類の危険物を同一の屋内貯蔵所に貯蔵する場合の要件：
- 混在禁止の組み合わせでないこと
- 各類の危険物を相互に1m以上の距離を置いて貯蔵すること
- その他危険物令・危険物規則の基準を満たすこと
試験でよく出る誤りのパターン
| 誤りの選択肢（例） | 正しい知識 |
|---|---|
| 「第1類と第4類は混在貯蔵できる」 | 第1類（酸化性）と第4類（可燃性液体）は混在禁止です |
| 「第1類と第6類を同一の屋内貯蔵所に保管できる」 | 第1類と第6類（いずれも酸化性）の混在も禁止されています |
| 「第2類と第4類は混在禁止である」 | 第2類（可燃性固体）と第4類（引火性液体）はどちらも可燃性なので混在できます |
| 「混在貯蔵が可能な場合は距離を置かなくてよい」 | 混在可能な場合でも類が異なる危険物は1m以上の距離を置いて貯蔵しなければなりません |
| 「第6類と第5類は同じ酸化性なので混在できる」 | 第5類は自己反応性物質で可燃性です。第6類（酸化性液体）との混在は禁止です |
試験対策のポイント
混在貯蔵の問題で出やすいのは次の3点です。
第1に第1類・第6類（酸化性）と第2〜5類（可燃性・還元性）の組み合わせが禁止であること。「第4類と第1類を同一場所に貯蔵できるか」→禁止が答えです。
第2に第1類と第6類を互いに混在することも禁止であること。
第3に第2類（可燃性固体）と第4類（引火性液体）は同じ可燃性なので混在できること。試験では「混在できない組み合わせ」として第2類と第4類を誤りの選択肢として出すことがあります。
屋外貯蔵所・屋内タンク貯蔵所での混在の扱い
混在貯蔵の制限は主に屋内貯蔵所（危険物令第26条）に規定されています。屋外タンク貯蔵所・屋内タンク貯蔵所は一般的に単一品目の貯蔵を前提とした構造のため、混在の問題が生じにくい場合があります。
移動タンク貯蔵所（タンクローリー）は車両の構造上、同一タンク内に異なる品目を混載することは禁止されています。ただし分離タンク（コンパートメント）があれば複数品目を別々に積むことができます。
輸送（運搬）時の混在規定
危険物を車両で運搬（危険物令第28条・第30条）する場合にも、類の組み合わせによる混在規定があります。運搬時の混在規定と貯蔵時の混在規定は同じ考え方（酸化性と可燃性の組み合わせ禁止）ですが、条文が異なります。
「屋内貯蔵所での混在禁止」と「運搬時の混載禁止」を試験では明確に区別して問題文を読む必要があります。いずれも第1類・第6類（酸化性）と第2〜5類（可燃性）の組み合わせが原則禁止という共通の考え方が基本です。
指定数量未満の少量危険物の混在
指定数量の1/5未満の危険物は少量危険物より少ない「適用除外」に当たり、消防法の施設基準・混在規定の一部が緩和されます。ただし少量であっても危険物同士の接触による発火・爆発の危険は変わらないため、混在させない保管が推奨されます。
試験では「少量の危険物なら混在貯蔵の制限が適用されない」という誤りの選択肢が出ることがあります。消防法の制限は指定数量の1/5以上に適用されますが、それ未満でも火災予防の観点から混在は避けるべきです。
混在規定に関する具体的な問題例
試験では「次の組み合わせで混在貯蔵が禁止されるものを選べ」という形式の問題がよく出ます。正解を出すには第1類・第6類が酸化性、第2〜5類が可燃性・還元性という分類を覚えて、酸化性と可燃性の組み合わせを見分けることが基本です。
問題例：次のうち屋内貯蔵所での混在貯蔵が禁止される組み合わせはどれか？
- ①第4類（ガソリン）と第2類（硫黄）
- ②第1類（過塩素酸ナトリウム）と第4類（ガソリン）
- ③第4類（ガソリン）と第4類（灯油）
答え：②（第1類・酸化性と第4類・可燃性の組み合わせ）。①は可燃性同士なので混在できます。③は同じ第4類同士なので問題なし。
混在禁止の語呂合わせ的な覚え方
混在禁止の組み合わせを覚える際に「酸化側（第1類・第6類）と可燃側（第2・3・4・5類）を離す」という原則が核心です。第1類と第6類は同士でも混在禁止（酸化剤が2種類あると反応が促進される）という点が盲点になります。
第1類（固体の酸化剤）と第6類（液体の酸化剤）が同じ場所にあると、相互に酸化反応を加速させる可能性があります。「酸化剤同士は安全」という思い込みが誤りのパターンとしてよく登場します。
屋外貯蔵所での類別保管と混在規定の関係
屋外貯蔵所では第2類（硫黄・硫黄製品・引火性固体）・第4類（第1石油類・第2石油類・第3石油類・動植物油類等）を貯蔵できます（危険物令第26条）。第4類の中でも複数品目（ガソリン・灯油等）を同一施設に貯蔵する場合は倍数計算をして制限を確認します。
屋外貯蔵所での同一類の混在（例：ガソリンと灯油の同時貯蔵）は一般的に許容されますが、指定数量の倍数の合計が基準を超えないかを確認する必要があります。
混在の禁止規定は「異なる類で危険な組み合わせ」に着目したものです。同じ類の中での複数品目の貯蔵は、危険物令・消防法上で特に禁止されていない限り可能です（個別施設の許可条件による制限はあり得る）。
混在禁止の判断基準を一行でまとめる
「酸化剤（第1類・第6類）と可燃物（第2〜5類）は混在禁止。酸化剤同士（第1類と第6類）も混在禁止。可燃物同士（第2〜5類）は一般に混在可能」。この3文で混在規定の全体をカバーできます。第2類と第4類が混在できることを確認しておくと、問題文で第2類と第4類の組み合わせが出た場合に迷わず「可」と答えられます。
出典：危険物の規制に関する政令第26条・危険物の規制に関する規則第38条の2（屋内貯蔵所での混在貯蔵の制限）（総務省・消防庁）
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