ネイルサロンの開業　収支シミュレーター

ネイルサロンの開業前に、このシミュレーターで試算できること

客単価・ネイルテーブルの数・1台あたりの回転数・営業日数・原価率・人件費・家賃・初期費用・借入を入れると、創業計画書の「事業の見通し」の形と、開業後3年の収支・資金繰り・必要な資金の目安が分かります。

ネイルサロンの売上は4つの数で決まる。客単価×テーブル数×回転数×営業日数

ネイルサロンの施術売上は、「客単価×ネイルテーブルの数×1台あたりの1日の回転数×月の営業日数」で組み立てられます。回転数は「1台のテーブルで1日に何人を施術するか」の数で、満席にならない時間も含めた1日の平均です。これに店販（ネイル用品の販売）の売上を足したものが月の総売上高になります。このシミュレーターは、この4つの数で施術の売上を出し、店販の売上を足します。

1台で1人に使える時間は、営業時間÷回転数。1台あたり1.5回転（10時間営業）なら約400分

回転数は、施術の時間と合っていなければ現実的な計画になりません。1日10時間営業で1台あたり1.5回転なら、1台で1人のお客様に使える時間は10時間÷1.5回転＝約400分です。ジェルネイル（手）は60〜90分程度が相場とされています（あくまで目安で、メニュー構成によって変わります）。このシミュレーターは、この時間と、ネイリスト（事業主＋従業者）1人あたりの1日の客数を表示します。

材料費は売上の約17%、人件費は約38%。エステティック業の全国の小企業の平均

日本政策金融公庫総合研究所の「小企業の経営指標調査」（2025年度調査）には、公庫の融資先のうち従業者50人未満の法人企業の決算から、業種別の売上高総利益率・人件費対売上高比率・売上高営業利益率などの平均値が載っています。サービス業（他に分類されないもの）の表で、エステティック業（105社）の平均は、原価率17.0%（100%−売上高総利益率83.0%）、人件費率38.0%、営業利益率−6.9%です。営業利益率の平均は赤字の企業を含むためマイナスです。ネイルサロンはエステティック業として分類されており、このシミュレーターはこの数字を全国の目安として使います。

出典：日本政策金融公庫総合研究所「小企業の経営指標調査」サービス業（他に分類されないもの）業種別経営指標（2025年度調査）。原価率は売上高総利益率の平均値を100%から引いて当方が求めた値、人件費率は「人件費対売上高比率」、営業利益率は「売上高営業利益率」の平均値です。同調査の人件費には役員報酬・退職金・福利厚生費が含まれ、売上高は原則として消費税込みです。

公庫の「事業の見通し」は4段。入力した数字を、計算の根拠つきでそのまま転記できる形にする

創業計画書の「9　事業の見通し（月平均）」は、創業当初と「1年後又は軌道に乗った後」の2列に、売上高①・売上原価（仕入高）②・経費（人件費・家賃・支払利息・その他）の合計③・利益①−②−③を書き、右の欄に「売上高、売上原価（仕入高）、経費を計算された根拠」を記入する様式です。このシミュレーターは、入力した数字を同じ4段に並べ、根拠の文章も自動で組み立てるので、様式の欄にそのまま書き写せます。個人営業では事業主分の人件費を含めず、税金と借入金の返済元金は利益から支払う、という様式の前提も同じです。

開業費用の全業種平均は中央値600万円。資金繰りには開業後の運転資金も含めて考える

日本政策金融公庫総合研究所の「2025年度新規開業実態調査」（公庫の融資先・2,165社・全業種）では、開業費用の平均値は975万円、中央値は600万円、500万円未満が41.8%（250万円未満20.1%＋250万〜500万円未満21.7%）、資金調達額の平均は1,219万円（金融機関等からの借入827万円・自己資金279万円）、開業時の平均従業者数は2.8人です。開業時に苦労したことは「資金繰り、資金調達」が56.9%で最多です。このシミュレーターは、初期費用を公庫の様式どおり設備資金と運転資金に分けたうえで、開業準備期間から36か月後までの資金残高を月ごとに追い、「必要な資金の目安」（初期費用と、入金が支出を下回る分の累計が最も大きくなるまでの額）を示します。

確認したもの・確認していないもの・反映していないもの

確認したもの（2026年10月12日）：全国の原価率・人件費率・営業利益率は「小企業の経営指標調査」の業種別の表（PDFから機械で抜き出し、手で書き写していません）、開業費用・資金調達の数字は「2025年度新規開業実態調査」、簡易課税の事業区分は国税庁タックスアンサーNo.6509。

確認していないもの：税理士・中小企業診断士・行政書士など専門家による確認。

反映していないもの：消費税（開業後2年間は、資本金1,000万円未満の法人や個人事業では免税事業者になる場合が多い一方、インボイス登録をすると課税事業者になります。エステティック業はサービス業として簡易課税の第5種事業・みなし仕入率50%）、所得税・住民税・法人税、減価償却費（公庫の様式の「経費」にも含まれません）、季節や曜日による客数の変動、指名・再来店の率、材料の支払サイト（仕入は当月現金払いの前提）、保証金の返還、従業員の社会保険の加入要件の判定。

開業を考える方が自分で数字を入れて試算するための補助ツールで、結果は入力にもとづく試算です。売上・利益・融資を保証しません。固定客がつくまでは赤字の月が続くことがあります。